今村 文彦 （東北大学 防災科学研究拠点副代表 災害制御研究センター 教授）
私の所属する津波工学研究室は、津波を工学的に研究する世界で唯一の研究室として「津波の予測」を研究テーマのひとつの基本として研究を展開しています。「津波の予測をきちんと行い」その結果を持って「災害被害の軽減（減災）」に貢献しようというものです。
これまでの、津波の予測に関する研究というと、津波の「到達時間」と「高さ」をいかに正確に早く予測・発表していくためのものが中心でした。このような研究の成果として、気象庁の量的予測システムが地震発生後から2?３分で、地域ごとの津波の到達時間と高さが、かなり予測できるようになってきています。今後は、到達時間や高さに加えて、浸水面積や津波の流速などの要素も含めて予測ができるような技術を開発する研究に力をいれていきたいと考えていたところです。
津波の予測を短時間に行うために、基本的には事前に多数のケースを想定したデータベースが必要であり、この構築を目指しています。地震などの情報を基にこのデータベースから適切なケースを津波の情報として引き出し、それを予測として発表するのですが、時間経過とともに入ってくる新しい情報で予測をリアルタイムで更新し適切なケースを絞り込むことで、津波リスクの高い地域を即座に、かつ、より正確に特定しようという試みがすでに始まっています。
また、リアルタイムでの予測では、１つのだけのケースに限定せずに、起こりうる複数のケースの結果を浸水域として重ねて示していくことで、不確実性も同時に示す事が出来ると思っております。いずれも、津波到達までの限られた時間の中で、できるだけ正確な津波の予測や情報を関係機関に伝えることで、住民の避難行動などに役立ててもらうのが目的です。
よく言われる言葉ですが、「想定外の災害だった」と言えると思います。「想定外」ということで言い逃れをしているととらわれたくないのですが、これまでいろいろなものを準備する際の想定を遥かに超えた災害であったことは事実です。過去の信頼の高いデータを基に、合理的な対象地震・津波を選定して得られた想定だったのですが、低頻度な事象を対象に出来なかったことが残念です。なお、その想定が無駄だったかというとそうではなく、ある想定に基づいて準備していたことがあったからできたことも多いと思います。今後それらの検証をしていくことが必要です。
そういった中で、私は、復興と同時に災害に強い街作りを推進すること、その中で、その街が求める防災のレベルを決め、それに応じて土地利用などもきちんと決めていくことが今すぐに求められていることだと考えています。そのような重要なプロセスにおいて、想定される津波規模に応じた浸水域、津波に対する多重防御のアイデアなどを提示することが津波工学の研究者としてできることであり、責務であると考えています。
さらに、中長期的に求められることは、今回の災害を記録として残すことだと考えています。地震や津波と言った現象や被害実態といったいわゆる災害データだけでなく、復興過程そのものや各種の研究が進むにつれてわかってくる様々なこと、それに応じた社会の変化など、そういったものを記録し、次世代に伝えていくことも我々の大きな役割です。
また、今回の津波災害は、いままで私たちが続けてきた歴史的な大津波の研究にとって、貴重なデータを提供するものと期待しています。断片的な歴史史料を補うものとして、津波堆積物の研究が注目を浴びています。歴史的な大津波研究では、津波が運んだ砂などの堆積物の分布を基に浸水範囲を推定してきました。堆積物は津波がある程度の流速を持つ範囲までしか運ばれないので、実際の浸水域は堆積物の範囲よりも広いはずなのですが、水だけだと痕跡が残らず、浸水範囲を特定することは難しかったのです。今回の災害を詳細に調査することで、津波による堆積物の範囲と浸水の範囲との関係を見付けることができれば、歴史的な大津波研究の飛躍的な進歩が期待され、それは、工学的な津波研究にとっても有益なものとなるでしょう。
私たちが構成している東北大学防災科学研究拠点は、東日本大震災の被災地にある防災科学研究拠点として、今回の災害の姿を語り継いでいくことが必要だと考えています。工学的観点からのみでなく、文理融合の研究拠点としての強みを活かし、災害が地域や個人に及ぼした影響を知り、その中から、災害被害軽減に向けた教訓を導き出し、発信していく義務が、東北に位置する災害研究拠点にはあると考えています。
さらに、防災科学研究拠点の発展型として考えている「災害科学国際研究所」構想では、日本と同じような自然環境にある、環太平洋地域における災害評価や減災への貢献を目指します。また、環太平洋以外の地域に対しても、低頻度の災害に対する防災のあり方などについて、教訓などを共有していくことができるでしょう。
今回の災害でも、それぞれがバラバラにではなく防災研究拠点として動くことができました。拠点の設立段階から様々な分野の先生方と共同で防災研究に取り組んできたこと、そして、このような大災害に対して、大学として動くことができたのは、非常に大きかったと思います。
最後に、今回の東日本大震災は、低頻度・高インパクトの災害ですが、このような災害に適切に対処していくためには、高頻度・低インパクトへの災害対応ができて始めて可能になるものも多と思います。その意味では、高頻度・低インパクト災害に対する対応力をまず高めることで災害対応の基礎力を付けていくことも依然として重要だと考えます。
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